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心の問題
学業・就労についてーAYA世代の問題として

学業・就労について—
AYA世代の問題として

学業・就労について―とくにAYAアヤ世代の問題として

思春期・若年成人をAYAアヤ（adolescent and young adult）世代と呼び、定義はさまざまですが、一般に、15～39歳を指します。

AYA世代のがんの特徴・患者さんが抱える問題

小児と成人の中間にあたり、小児がんと成人がんの両方のがんを発症する可能性がある。
この世代のがんの頻度は低く、種類が多様で、多くの診療科にまたがって診察・治療が⾏われることから、医療関係者が経験を蓄積するのが難しいことがある。
患者数が少ない小児期から、年齢が上がるにつれて徐々に患者数が増加していく。
（患者数が少ないこと、高齢者に比べて進行が速いがんが多いことなどのため）最適かつ効果の高い治療法が十分に確立していないことがある。
就学、就職、結婚、出産、子育てなどのさまざまなライフイベントに直面する。
がんを経験した患者さんが生活していく上で直面する課題（サバイバーシップ）に関連したさまざまなニーズがあり、患者さんごとにニーズが異なる。

さまざまなライフイベントに直面する時期に「がん」という病気を抱え、身体的・精神的・経済的にいろいろな影響を受けたり、将来に対する不安を感じたりすることも少なくないでしょう。
不安や悩みを抱え、どこ（だれ）に相談したらよいかわからないときは、がん診療連携拠点病院等に設置されている「がん相談支援センター」や病院の「相談窓口」で相談することをおすすめします。
また、患者さん同士の支え合いの場に参加してみることもよいでしょう。

日本では、近年、AYA世代のがん治療や対策が十分でないという認識から、さまざまな検討が進められ、支援策が拡充しつつあります。

一般社団法人「AYAがんの医療と支援のあり方研究会」※外部サイトに移動します
「全国AYAがん支援チームネットワーク」※外部サイトに移動します
厚生労働科学研究がん対策推進総合研究事業「総合的な思春期・若年成人（AYA）世代のがん対策のあり方に関する研究」「地域で完結することができる、AYA世代がん患者さんの妊孕性にんようせい温存に関する支援プロジェクト」※外部サイトに移動します

AYA世代のがん患者さんに向け、お役立ち情報を掲載しているウェブサイトもありますので、ご参照ください。

国立研究開発法人国立がん研究センター「がん情報サービス」「AYA世代の方へ（15歳から30歳代）」※外部サイトに移動します
「AYA世代のがんとくらしサポート」※外部サイトに移動します

AYA世代の大きな悩み―学業と就労―

AYA世代を対象とした調査¹⁾によると、がんの経験の有無や年代にかかわらず、AYA世代の最も大きな悩みは「自分の将来」でした。また、がんの経験の有無にかかわらず、「仕事」がAYA世代の悩みの第2位で、がん経験者の年代別では15〜19歳は「学業」が第4位、これ以外の年代すべてで「仕事」が第2位を占めていました。

がんと学業

AYA世代のがん経験者における学業の継続状況をみると¹⁾、治療をしながら学業を継続した患者さん（44.8%）と、継続したいができなかった患者さん（49.3%）の割合はほぼ同じで、継続したくないと答えたのは6.0%でした。継続できなかった理由で、最も多かったのは「通院や治療のため学習時間の確保が難しい」であり、次いで「健康や体力に自信がない」「意欲がもてない」「学業の継続を支援する（活用できる）制度がなかった」の順でした。また、「学業を継続できない・したくない」と答えた患者さんの多くが、休学（40.5%）または退学（16.2%）していたという状況です。

入院・治療中で「復学・進学できるだろうか」「出席日数が足りない・進級できるだろうか」といった精神的な問題を抱え、不安で気持ちがいっぱいになるときがあるかもしれません。でも、一人で悩まずに、「がん相談支援センター」や病院の「相談窓口」、ご家族、友人などにいまの気持ちを伝えてみましょう。他の患者さんの体験談が参考になることもあります。

学業の問題への対処の仕方については、先ほど紹介した「全国AYAがん支援チームネットワーク」や「AYA世代のがんとくらしサポート」に加え、国立がん研究センター「がん情報サービス」の「がんと学校」も参考になるでしょう。入院時から復学後の学校生活まで、患者さんとそのご家族が抱えるさまざまな問題に関する解決策が示されています。

国立研究開発法人国立がん研究センター「がん情報サービス」「小児の方へ」「がんの子どもの制度・教育・サービス」「がんと学校」※外部サイトに移動します

がんと就労

厚生労働省の「がん患者・経験者の就労や就労支援に関する現状と取組」²⁾によると、がん患者さんの3人に1人は就労可能年齢でがんを発症しており、仕事を持ちながら悪性新生物（がん）の治療で通院していた患者さんは30万人以上でした。
しかし、働きつづけられる環境だと思うか（がんの治療や検査のために2週間に一度程度病院に通う必要がある場合）について、「そう思わない」と回答した患者さんが64.5%（「どちらかといえばそう思わない」35.2%＋「そう思わない」29.3%）と³⁾、がんの治療と仕事の両立は難しいと考えている患者さんが多いことがわかります。

しかし、がん患者さん（経験者を含む）が「病気になっても自分らしく活き活きと働き、安心して暮らせる」ことをめざして、国も、がん診療連携拠点病院等も、企業やハローワークも、就労支援の取組みをはじめています。
厚生労働省の「治療と仕事の両立支援ナビ」や「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」は、がん以外の疾患を含め、治療と仕事の両立支援を行うための環境整備や両立支援の進め方がくわしく記載されています。事業者向けですが、就労者本人やご家族、医療関係者など支援に携わる方にも活用できるものです。